大変恐縮ながら、電子書籍出版代行サービスと他社様のサービスの違いを、以下の表にまとめましたので、ご参考にしていただければと思います。
電子書籍出版代行サービスの比較
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これは、非常に大切なことなので、事前に必ずお読みいただきたいことなのですが、本サービスは、“電子書籍の出版代行サービス”となりますので、著作権や出版権、販売ロイヤリティを含めた権限も、著者様にすべてお持ちいただいております。
※注意１：もし、他社様のサービスをご利用される場合は、そのサービスの利用規約をよく読まれることを強くお勧めします。利用規約に、『作品の出版権は当方に帰属します。』などと記載されている場合は、その規約のとおり、著者が出版権を持つことができませんので、ご注意いただければと思います。（出版権が抑えられてしまうということは、自分が書いた本を、自由にネット上や紙本で販売ができなくなります。）
また、アマゾンからのロイヤリティのお支払いも、著者様の銀行口座へ直接支払われますので、振込み手数料なども一切かかりません。
なぜ、このようなことをお伝えするのかというと、他の電子書籍出版代行サービスでは、書籍の出版権を抑えてられている場合や、販売ロイヤリティを差し引かれてしまうところもございますし、電子書籍の販売ロイヤリティが、代行業者経由で支払われることもございます。
※注意２：ロイヤリティの支払いも、電子出版代行業者（もしくは、出版社）経由の場合は、注意が必要です。なぜなら、ロイヤリティが代行業者経由の場合は、電子書籍も、代行業者のKDPアカウントに登録されることになるため、仮に、代行業者のサービス提供が終了した場合、もしくは、代行業者自体が無くなってしまったら、あなたに支払われるはずのロイヤリティの支払いが滞る可能性があります。
そのため、ロイヤリティの支払いは、アマゾンから著者の銀行口座へ直接支払われるものなのかも事前にご確認いただければと思います。（アマゾンから、直接ロイヤリティが支払われる場合は、毎月ロイヤリティが指定の銀行口座に振り込まれます。※ご参考：アマゾンKDPのお支払いサイクルの詳細はこちら）
※注意３：免税のため“米国納税者番号EINを取得する”と記載しているサイトにはご注意ください。
なぜなら、現在、Amazonの免税処理に関しましては、米国以外のKindleストアで得たロイヤリティについては、米国の源泉徴収税の徴収が行われていないため、日本語の電子書籍を日本アマゾンで出版される場合は、EIN（※個人の場合はITIN）を取得する必要はございません。（また、個人の場合は、ITINを取得する必要があり、EINを取得しても意味がありません。）※ご参考：KDP米国の源泉徴収の免除についてご案内）
※その他の注意点：また、文章校正やソーシャルメディア（TwitterやFacebook）での書籍の販売促進をうたっているところもありますが、文章校正はどこまでやってくれるのかという確認や、拡散するソーシャルメディアのフォロワー数はどれほどいるのか、などは、事前にしっかりとご確認していただければと思います。※たとえば、通常、校正作業には、編集者としてスキルが必要ですし、全ての文章の確認作業には、時間と人件費がかかりますので、文章校正までして、費用が数万円で収まることはあり得ません。