電子書籍出版代行サービスの比較

大変恐縮ながら、電子書籍出版代行サービスと他社様のサービスの違いを、以下の表にまとめましたので、ご参考にしていただければと思います。

比較表 当サービス A社 B社
サービス内容 ×
プロが制作した複数(10種類以上)の表紙デザインやアフターフォロー、出版後の販売促進も対応、その他、多数の特典あり、プリントオンデマンド出版による紙本のご出版も可能。
※別サービスに、業界格安値のお手軽スピード出版代行プランや、パートナー様向けサブスクリプションサービスあり
基本的には、表紙デザインは1~3提案程度のみ、基本的な電子書籍代行作業のみ 表紙別途用意必要(新規デザインはオプション)、基本的な電子書籍代行作業のみ
ロイヤリティの支払い方法(電子書籍の場合) ×
アマゾンから直接著者様の銀行口座へ支払い 代行業者経由の支払い 不明
出版権やロイヤリティの権限 ×
全て著者様に帰属 出版権はA社に帰属 不明
出版実績 ×
500冊以上の圧倒的な出版実績出版実績はこちら
WEBサイトの構築実績はこちら
数十冊~百冊程度 10~20冊程度
サービスをご利用された方の満足度
※詳細はお客様の声をご覧ください。 → お客様の声はこちら 不明 不明
電子書籍出版ノウハウ(ブログ掲載数) × ×
100記事以上配信ブログ記事はこちら 数記事程度 数記事程度
販売促進①
SNSでの情報拡散力(SNS登録者数)
× ×
Twitterの合計フォロワー数:8,000名以上
Facebookいいね数:440名以上
詳細はこちら
Twitter:数名程度
Facebookいいね数:数名程度
SNS運用無し
販売促進②
書籍紹介用WEBページや著者様専用WEBサイトの構築
×
製作費と構築費が無料
WEBを使った販売促進の実施が可能
なし 有料(数万円~)
販売促進③
書籍紹介用動画の制作とYoutubeへアップロード
× ×
書籍紹介用動画の活用が可能
Youtubeで認知度をアップさせることができる。
なし なし

他の出版代行業者様をご利用される前に、念のためお伝えしたいこと

本サービスは、出版権などの権限も著者様にすべてお持ちいただいております

これは、非常に大切なことなので、事前に必ずお読みいただきたいことなのですが、本サービスは、“電子書籍の出版代行サービス”となりますので、著作権や出版権、販売ロイヤリティを含めた権限も、著者様にすべてお持ちいただいております

※注意1もし、他社様のサービスをご利用される場合は、そのサービスの利用規約をよく読まれることを強くお勧めします。利用規約に、『作品の出版権は当方に帰属します。』などと記載されている場合は、その規約のとおり、著者が出版権を持つことができませんので、ご注意いただければと思います(出版権が抑えられてしまうということは、自分が書いた本を、自由にネット上や紙本で販売ができなくなります。)

ロイヤリティのお支払いもアマゾンから直接振り込まれます

また、アマゾンからのロイヤリティのお支払いも、著者様の銀行口座へ直接支払われますので、振込み手数料なども一切かかりません。

なぜ、このようなことをお伝えするのかというと、他の電子書籍出版代行サービスでは、書籍の出版権を抑えてられている場合や、販売ロイヤリティを差し引かれてしまうところもございますし電子書籍の販売ロイヤリティが、代行業者経由で支払われることもございます

※注意2ロイヤリティの支払いも、電子出版代行業者(もしくは、出版社)経由の場合は、注意が必要です。なぜなら、ロイヤリティが代行業者経由の場合は、電子書籍も、代行業者のKDPアカウントに登録されることになるため、仮に、代行業者のサービス提供が終了した場合、もしくは、代行業者自体が無くなってしまったら、あなたに支払われるはずのロイヤリティの支払いが滞る可能性があります。

そのため、ロイヤリティの支払いは、アマゾンから著者の銀行口座へ直接支払われるものなのかも事前にご確認いただければと思います(アマゾンから、直接ロイヤリティが支払われる場合は、毎月ロイヤリティが指定の銀行口座に振り込まれます。※ご参考:アマゾンKDPのお支払いサイクルの詳細はこちら

現在、免税効果のための米国納税者番号EINを取得する必要はほとんどありません。

※注意3免税のため“米国納税者番号EINを取得する”と記載しているサイトにはご注意ください。

なぜなら、現在、Amazonの免税処理に関しましては、米国以外のKindleストアで得たロイヤリティについては、米国の源泉徴収税の徴収が行われていないため、日本語の電子書籍を日本アマゾンで出版される場合は、EIN(※個人の場合はITIN)を取得する必要はございません。(また、個人の場合は、ITINを取得する必要があり、EINを取得しても意味がありません。)※ご参考:KDP米国の源泉徴収の免除についてご案内

その他のご注意点

※その他の注意点また、文章校正やソーシャルメディア(TwitterやFacebook)での書籍の販売促進をうたっているところもありますが、文章校正はどこまでやってくれるのかという確認や、拡散するソーシャルメディアのフォロワー数はどれほどいるのか、などは、事前にしっかりとご確認していただければと思います。※たとえば、通常、校正作業には、編集者としてスキルが必要ですし、全ての文章の確認作業には、時間と人件費がかかりますので、文章校正までして、費用が数万円で収まることはあり得ません。

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